CNBCが報じ、Money Digestでも引用されたEntTelligenceのデータによれば、2023年時点で米国の映画館における中サイズのポップコーンの平均価格は8.14ドルだった[3]。これがほとんどの映画ファンが知る取引の実態だ。つまり、ポップコーンの袋と、原材料の価値に比べて明らかに高すぎるように思える価格である。原材料自体は安価だが、それを取り巻くビジネスはそうではない。

Reader’s Digestでは、製造コストが37セントほどのポップコーン袋が5ドルで販売される例を用いて、1,275%という値上げ率を示している[1][4]。この数値はコストと販売価格の差を示すものであり、映画館の純利益を表すものではない。1,275%の値上げ率ということは、販売価格がコストの1,375%、つまり映画館が支払った金額の13.75倍になることを意味する[2]。この比率で計算すると、7.50ドルで販売される大サイズのポップコーン袋の製造コストは約55セントとなる[2]。計算方法は単純だが、なぜ映画館がこの仕組みに頼っているのかはそう単純ではない。

飲食販売が重要なのは、その収益がすべて映画館の手元に残るからだ。Money Digestによれば、チケット販売とは異なり、飲食販売で得た収益は100%映画館に入る[3]。飲食販売の利益率は通常80%を超える[3]。AMCにとって飲食販売は総収入の36%を占め、シネマークでは39%にも達する[3]。ポップコーンの販売は単なる付随的な取引ではなく、映画館の経営にとって極めて重要な要素なのである。

入場者数が伸び悩む中で、この依存度はさらに高まっている。Money Digestが引用したAdvan Researchのデータによれば、2024年1月の映画館の入場者数は2019年1月と比べて33%減少した[3]。2023年の米国内の興行収入は89億ドルに達し、2022年比で20.9%増加したものの、2018年のピーク水準には及ばなかった[3]。その要因の一つとして、公開される映画本数の減少が挙げられる。2018年には993本だったのに対し、2023年は592本にとどまった[3]。チケット販売機会が減るほど、スナック類の販売機会も減少するため、ひとつひとつの飲食販売がより重要な意味を持つようになっている。

こうした状況を受け、映画館側はメニューの拡充に乗り出している。Money Digestによれば、飲食販売の高い収益性がきっかけとなり、カクテルやフルコースの食事メニューまで導入されるようになった[3]。全米映画館経営者協会の会長であるロランド・ロドリゲス氏はCNBCに対し、「現在のアメリカの消費者は、単にポップコーンや飲み物、ナチョスやキャンディーだけで満足しなくなっている」と語っている[3]。飲食売り場は今やレストラン化しつつあり、そのための資金源としてポップコーンの高値設定が役立っているのだ。

この高値設定は消費者側にも影響を与えている。Reader’s Digestによれば、ミシガン州のある男性はその高額さに耐えかね、地元の映画館を訴えたという[1][4]。このエピソードは、Reader’s Digestの例で示された5ドルのポップコーン袋や、2023年の中サイズポップコーンの平均価格8.14ドルといった数値と並んで存在する[1][3][4]。これらの価格は決して架空のものではない。

実際、ポップコーンは飲食売り場で最も値上げ率が高い商品というわけでもない。Money Digestによれば、ボトル入り水の値上げ率はしばしば4,000%を超える[3]。Reader’s Digestでは、2ドルで販売されるボトル水の製造コストは約5セントだと記している[1][4]。この比較から、なぜ飲食販売が重要な意味を持つのかが理解できる。ポップコーンは製造コストが低く、その高値が映画館の運営を支えている。一方で水もまた、同じ売り場で高い値上げ率が適用されている商品なのである。

1,275%という数値はコストベースの値上げ率であるため、販売価格に応じて変動する。製造コストが約36セントの5ドル袋や、約55セントの7.50ドル袋も、いずれも1,275%の値上げ率が適用されることになる[1][2][4]。パーセンテージは変わらないが、実際の金額は異なる。だからこそ、平均的な中サイズポップコーンの価格も、その値上げ率と同様に映画館の収益にとって重要な意味を持つのである[3]。


Sources

  1. rd.com
  2. numerade.com
  3. moneydigest.com
  4. rd.com