医師であるケン・マレーは、自身のエッセイ『医師たちはどのように死ぬか』の中で、自身の病気が末期状態になった際に化学療法や手術、集中治療を断り、積極的な治療ではなく自宅での安らかな死を選んだ同業者たちについて述べている [7]。一方で、患者たちが利用可能なあらゆる治療を受け入れることが多いのは、恐怖心やコミュニケーション不足、そして治療がもたらしうる効果に対する非現実的な期待が原因だと彼は指摘している [7]。
こうした選択の根拠となる法的仕組みは1967年に遡る。イリノイ州の弁護士ルイス・クットナーがアメリカ安楽死協会での講演でリビングウィルの概念を提唱し、2年後に法律雑誌でその考えを発表したのである [4]。リビングウィルには本人の治療に関する指示が記載され、本人がもはや十分な情報に基づいて同意できなくなった場合にのみ効力を発揮する [4]。2007年までに、米国人の41%がリビングウィルを作成していた [4]。1991年12月から施行された連邦法「患者自己決定法」では、病院や老人ホーム、在宅医療機関に対し、州法に基づく事前指示書作成の権利について患者に説明することが義務付けられている [4]。
その後マレーは『医師たちは実際に異なる形で死んでいく』と題する文章を発表し、かなりの割合の医師が事前指示書を作成している一方で一般大衆はそうしていないことを示す研究結果を紹介した [6]。この文章では、蘇生処置を間近で見てきた医師たちは、自分自身に対しては蘇生処置を少なく望み、侵襲的な治療なしに自宅で死にたいと考える傾向があると論じられている [6]。
2017年には、病院内でCPRを受けた26,000人の患者のうち7,000人が生存して退院しており、その生存率は26%であった [2]。病院では、患者や家族に蘇生拒否指示について説明する際にこうした数値を公表している [2]。
2018年には、病院外でCPRを受けた80,000人のうち8,000人が生存して退院し、生存率は約10%だった [2]。自動体外式除細動器を使用した救急隊員の介入により成功率は35%まで上昇し、公共の場での心停止事例における生存率は21%に達した。いずれも自宅での平均値より良好な結果である [2]。老人ホームの入所者の生存率は、平均値の半分から4分の3程度であった [2]。身体的な損傷も多く見られ、CPRを受けた患者の13%に骨折が見られ、さらに骨が折れる音のように聞こえる軟骨損傷を負う者も少なくない [2]。
胸部圧迫により酸素を含んだ血液が脳や心臓へ送られるが、それだけで心臓が再び動き出すことは稀である [3]。通常は電気ショックが必要であり、それも心室細動や無脈性心室頻拍の場合にのみ有効だ [3]。血液供給が4分ほど途絶えると脳に損傷が生じ始め、7分を超えると不可逆的な損傷が起こるため、CPRは通常その時間内に開始された場合にのみ効果を発揮する [3]。
患者にとって重要なのは生存率だけではない。2006年から2009年にかけてトロントでDNR(蘇生拒否)を選んだ26人と、積極的な蘇生処置を希望した16人へのインタビューでは、健康状態や生活様式といった個人的要因、家族や社会との関係といった社会的要因、さらには哲学的な考え方が決断の根拠となっていた [2]。26,000人の患者を対象とした調査でも、病状の程度に関わらずDNR指示が広く存在しており、健康な状態から最も重篤な状態まで10段階すべてにおいて7~36%の患者がDNR指示を受けていた [2]。
2010年に1万人以上の米国の医師を対象に行われた調査では、23.6%の医師が無意味だと判断される生命維持治療を推奨または実施すると答え、37%はそうしないと答え、39.4%は「状況次第」と回答した [5]。医学的な無意味さは、数値的な確率に基づく「量的無意味さ」と、治療結果の質に基づく「質的無意味さ」に大別される [5]。経済的側面も重要であり、ほとんどの先進国では人生最後の12か月間の医療費が全医療費の約10%を占め、最後の3年間では最大25%にも達する [1]。危機的状況に至る前に本人の意向を記録しておく事前ケア計画は、依然として十分に活用されていない [1]。




